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北海道の田舎出身アラフォーサラリーマンが、好きなお酒や音楽・仕事・節約術等について気軽に書いています。

電子書籍を無料で利用する方法とは?

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Amazonの「Kindle」や楽天の「kobo」等が展開している電子書籍。
 
最近ではAmazonでも書籍を購入する際、従来の紙媒体の本以外に電子書籍のKindle版も選択できる割合がかなり増えてきました。
 
Amazonでは、電子書籍で購入すると紙の本より1割ほど安くなっているケースもあります。
 
例えば
アドラー心理学のベストセラー本である「嫌われる勇気」
単行本(従来本)の場合、価格は1,620円です。
Kindle版になると1,294円。
なんと20%Kindle版の方が安く購入することが出来ます。 
嫌われる勇気―――自己啓発の源流「アドラー」の教え

嫌われる勇気―――自己啓発の源流「アドラー」の教え

 
でも
 
電子書籍普及先進国のアメリカは電子書籍で購入すると紙の本よりかなり安くなることに比べると、日本でも選択できる種類が多くなったとはいえ、価格メリットを紙の本より感じて電子書籍を積極的に選ぶという段階には来ていませんよね。
 
そんな電子書籍ですが、紙の本に比べて多くのメリットがあることは皆さんも知っているかと思います。
 
 
・スマホ・タブレットや電子書籍端末にデータが入っているので、紙の本のように重くなく、かさばらなず持ち運びが楽。
 
・紙の本に比べて検索が容易。
 
・端末にデータさえ入れてしまえば、一度に何十冊・何千冊と本を持ち運ぶことができる。
 
 
みなさんは、そんな紙の本に比べてメリットが多い電子書籍
 
それを無料で利用できる方法があることを知っていましたか。
 
 

公共図書館の電子書籍貸出サービスを利用する

 
わたしは読書が好きなので、よく近所の図書館を利用します。
 
最近まで知らなかったのですが、結構な数の自治体の図書館で電子書籍の貸し出しサービスを実施しているのです。
 
下記サイト「電子書籍情報まとめノート」では貸出サービスを実施している各自治体の図書館名やサービス名が非常に分かりやすく記載されています。
 
 
全国の自治体図書館数は3,273館と言われていて
(公共図書館推計(2017年))、そのうちの76館が現在電子書籍貸出を行っているんですね。
 
実施している図書館の割合は、パーセンテージにすると僅か2.3%。
 
「なんと3%以下ではないか!」
 
「まだまだ普及しておらず、利用は出来ないなぁ」
 
そう思った方もいるかもしれません。
 
まだまだ普及しているとは言うには程遠い日本の電子書籍貸出サービスです。
 
でも
 
現在、電子書籍の貸出サービスを行なっている図書館があることに驚きを覚えたと同時に
 
「これを利用する手は無いな!」
とも、思ったのです。
 
 
だって
 
「電子書籍」の貸出サービスなのです。
 
借りるのに、わざわざ図書館まで行かなくてもインターネット上で貸出・返却が出来るのが、電子書籍ならではの強みです。
 
「貸出サービスを実施している図書館が近所には無い。」という人でも図書館が近くになくてもサービスを使うことが出来るのでそれを利用しない手はありませんよね。
 
 
しかし残念な情報が…。
 
電子書籍の貸出サービスは図書館の利用者登録が必要です。
 
もし図書館を一度も利用したことがなくて、利用者登録を行う場合は実際に図書館に行って手続きしなければならない自治体が大半なので、
現状では(初めての)利用者登録から貸出・返却までを全てインターネット上で出来るわけではありません。
 
でも
 
初回のみ利用者登録をすれば後は自由に利用が可能なので、一度電子書籍貸出サービスを実施している図書館へ出向いて登録してみることをお勧めします(^-^)/
 
 

図書館に電子書籍を配給しているのはどこ? 

 
皆さんのなかには
 
「さて、図書館に電子書籍を配給(売って)いるのはどこか?」と
と思ったかたもいるのでは?
 
わたしもそうでした。
 
それぞれの図書館が、amazon等で販売されている電子書籍を、図書館で貸与する条件のもと購入しているのだと思っていたのです。
 
でも、それは違いました。
 
大手印刷会社である大日本印(DNP)等電子図書館の普及を目指している企業が各図書館に電子図書館向けサービスを行っているんです。
 
先ほど紹介した電子図書館サービスについてまとめていただいているサイト「電子書籍情報まとめノート」にも
 
「電子書籍の貸し出しを行う“電子図書館」という一覧に「システム」という項目があり、「DNP/TRC」や「MD/OVEDRIVE」などの記載がありますよね。
 
「DNP/TRC」と書かれている場合は、その図書館が大日本印刷(DNP)とその子会社である図書館流通サービス(TRC)が実施している電子図書館サービスを利用している。
 
「MD/OVEDRIVE」の場合は、電子書籍取次大手のメディアドゥ(MD)と電子図書館システム大手Over Drive社の日本法人であるOver Drive Japan社(OVERDRIVE)のサービスを利用しているということになります。
 
つまり、日本での電子図書館の普及やサービスの拡充を目指し目下、各企業が連携して事業を行っているのです。
 
 

電子図書館はこれからどんどん普及していく?

 
考えてみると、紙の本に比べて電子書籍の割合が現在より増えてきた場合、電子図書館サービスを提供している大手の印刷会社である大日本印刷(DNP)は大打撃を受けるはずです。
 
そんな自分のところの事業を圧迫するような電子書籍や電子図書館サービスに本来参入するはありません。
 
でも、電子書籍先進国のアメリカを後を追うように日本も電子書籍の普及が急速に進むと読んでの事業参入だと思います。
 
つまり、これからは日本でも、一般向け電子書籍だけではなく、電子図書館サービスとどんどん増えてくる可能性があると大手印刷会社は考えているんです。、
 
実際
 
2018年度以降の日本の電子出版市場は今後もゆるやかな拡大基調で、2022年度には2017年度の1.4倍の3500億円程度になると予測されます。
ということ。
 
「出版不況」と言われているように、紙媒体の本の出荷数は年々減少しているのとは対照的に、爆発的な拡大・普及状況ではないものの間違いなく電子書籍の割合は今後増えていくのです。
 
電子書籍が普及・それに伴って電子書籍を扱う図書館も増えていけば
 
・住んでいる地域に蔵書の多い図書館がなく、十分な公共図書サービスを受けられない
 
・人気本や話題本の場合長期間の貸出待ち時間がかかってしまう
 
・高齢者や身障者の方は図書館に行きたくても体力やバリアフリー上の問題があり行くのが難しい
 
そういった問題は解消されるでしょうし
 
・紙の本を置くスペースや本の維持管理が必要無くなり、図書館の施設運用費が削減できる
 
・図書館を新設する際も、建物面積を狭くすることができるので建設費を抑制できる
 
そんなメリットも運営自治体には発生します。
 
公共図書館を運営してるお金は、勿論税金で賄われていますから、公共図書館が電子書籍の扱いを始めたりその割合を増やしていけば、納税者である私たちにも恩恵が返ってくるのです。
 
 
もしあなたが
 
既に利用登録している図書館が電子書籍貸出サービスをしている
 
又は
 
電子書籍貸出サービスを実施している図書館に利用者登録できる環境にある
 
場合
 
ぜひ一度電子書籍貸出サービスを利用されることをオススメします。
 
 
 
勿論、電子書籍といっても、紙の本同様に利用料もかかりませんしね。
 
 

今日も最後まで読んでいただきましてありがとうございました。
 
したっけね。